そんなに変わるものなのー?
出産費用の平均や、実は出産費用にも地域や分娩方法によって差があることはご存知でしょうか。
病院で出産される人もいれば、診療所(個人経営の病院)や助産所(助産師が分娩する場所)で出産する人もいます。
どの施設で出産するのか、それによっても出産費用は少しずつ変わるのです。
今回はあまり知られていない“出産費用の差”について解説していきます。
今回の記事は以下の方向けに書いています。
- 出産費用について知りたい方。
出産費用の平均とは

はじめに言っておくと、出産費用は施設(病院、診療所、助産所)や都道府県ごとに異なりますが、
出産費用の平均(正常分娩の場合)は約50万円といわれています。
[参照:正常分娩分の平均的な出産費用について(平成28年度)]
施設別にみると
- 511,652円(病院)
- 501,408円(診療所)
- 464,943円(助産所)
病院と診療所の費用はそこまで変わりませんが、助産所にかかる費用は安いようです。
もちろん単純に価格差で出産を決めるわけではありません。
自宅からの距離や実家の方で出産をするという方もいらっしゃるでしょう。
とはいえ新しい命を授かれば、お金がかかるため、費用について知っておいて損はないでしょう。
ここで都道府県別の費用の差をみていきますが、こちらは非常に費用の差が大きいです。
都道府県別出産費用の高い地域ランキング(平成28年度)
- 東京都【621,814円】
- 神奈川県【564,174円】
- 栃木県【543,457円】
東京都は約62万円と全国平均を10万円以上も上回る結果となりました。
反対にどこの地域は出産費用が安いのでしょうか。
都道府県別出産費用の安い地域ランキング(平成28年度)
- 鳥取県【396,331円】
- 熊本県【415,923円】
- 沖縄県【418,164円】
鳥取県は唯一30万円台という全国平均を約10万下回る費用です。
出産費用は施設によっての差はあまり大きくありませんが、地域差は非常に大きいのです。
分娩方法でも費用が変わる

施設や地域以外にも正常分娩か異常分娩かでも費用は変わります。
正常分娩は保険が適用されませんが、異常分娩の場合は保険が適用されます。
健康保険や高額療養費制度により異常分娩の場合は出産費用が軽減されます。
保険、高額療養費制度について詳しく知りたい方は以下の記事をどうぞ↓
高額療養費制度をわかりやすく解説!医療費に備える必要あり?
高額療養費制度が適用されない正常分娩は出産費用約50万をそのまま支払わなければならないかというと、そうではありません。
正常分娩にも異常分娩にも出産一時金として42万が支払われます。
そのため正常分娩の場合は出産費用が50万円であれば、実質的に8万円の負担です。
また、出産一時金には直接支払制度があります。
健康組合から医療機関に直接出産一時金を支払ってくれる制度で、この制度を活用すれば窓口での支払いを8万円ほどで済ませられます。
小さな病院などでは制度が使えないこともあるため注意が必要です。
後日、自分で出産一時金を請求する方法もあります。
ちなみにどこで出産するのか、分娩方法で費用が変わるといいました。
その他にも出産のタイミング、深夜や土日などでもプラスアルファの料金がかかります。
もちろんタイミングを選ぶことはできませんが、病院によっては少し費用が高くなるようです。
- 出産費用は出産する施設や都道府県によって変わる。
- 平成28年度の出産費用の平均は約50万円。
- 都道府県別で最も出産費用が高いのは東京で約60万。
- 都道府県別で最も出産費用が安いのは鳥取で約40万。
- 正常分娩だと保険が適用されず、異常分娩だと保険が適用される。
- 出産一時金42万円は正常分娩にも異常分娩の際も支払われる。